【新刊案内】業務用オンライン会議の導入・利用実態調査2023
業務用オンライン会議の導入・利用実態調査2023
~Microsoft Teams/Zoom/その他の導入状況・利用状況の評価・分析~
~Microsoft Teams/Zoom/その他の導入状況・利用状況の評価・分析~
<本書のポイント>
新型コロナウィルス感染症対策で脚光を浴びる業務用ビデオコミュニケーションの導入状況・利用ユーザー動向を過去5回データと比較しました。
◆ 「会社で導入」、「自分で利用」
→ 上記2項目でMicrosoft Teams、Zoomの2社の上位は3年間変わらず
→ 上記2項目でMicrosoft Teams、Zoomの2社の上位は3年間変わらず
◆ 主要企業の会社で導入の1位の過去5年間の変化は
→ 2019年はPOLY、2020年はMicrosoft Teams、2021年、2022年はZoom、2023年は再度
Microsoft Teamsが1位
→ 2019年はPOLY、2020年はMicrosoft Teams、2021年、2022年はZoom、2023年は再度
Microsoft Teamsが1位
◆ 会社での利用頻度
→ Microsoft Teamsの「会社で毎日利用」は2020年21.0%から2023年35.8%へほぼ2倍。
→ Microsoft Teamsの「会社で毎日利用」は2020年21.0%から2023年35.8%へほぼ2倍。
◆ 利用内容
→ 「社内スタッフとの会議・ミーティング」はMicrosoft Teamsが80.1%、Zoomは59.6%。
「遠隔セミナー・ウェビナー(聞くだけ)」はMicrosoft Teamsが12.6%、Zoomは19.0%。
利用内容に特徴が出る。
→ 「社内スタッフとの会議・ミーティング」はMicrosoft Teamsが80.1%、Zoomは59.6%。
「遠隔セミナー・ウェビナー(聞くだけ)」はMicrosoft Teamsが12.6%、Zoomは19.0%。
利用内容に特徴が出る。
◆ テレワークの実施
→ 「ほぼ毎日テレワーク」を行うのは10.5%、「週数回テレワークを行う」は37.0%、
「テレワークを行わない」は51.5%。
→ 「ほぼ毎日テレワーク」を行うのは10.5%、「週数回テレワークを行う」は37.0%、
「テレワークを行わない」は51.5%。
市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都文京区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は新型コロナウィルス感染症対策で注目を浴びるオンライン会議(ビデオ会議/Web会議)の最新市場動向 に関する調査を行い、このほどその結果をまとめましたのでお知らせいたします。
オンライン会議のユーザーアンケートの調査レポートは9回目になります。この間に通信環境の整備が進むとともに、モバイル端末の飛躍的な進化があり、VC業界は大きく変化しました。
また、2020年初頭からの新型コロナウィルス感染症対策の一つとして、非接触のテレワーク、ウェビナー等も注目されています。特にWeb会議を行うZoomはコンシューマ、ビジネスの両方で引き合いが多く、大きく伸びました。 また、Micrsoft Teamsの利用状況も目立っています。
http://store.seedplanning.co.jp/item/11685.html
調査結果のポイント、本書の構成、調査概要は以下の通りです。
本書のポイント
「会社で導入割合」の2023年は、1位はMicrsoft Teamsで2位はZoom、3位以下とは差がある。
• 会社での導入はZoomが2021年から急激に増加した。Microsoft Teamsは2019年から確実に上昇している。
利用内容
• Micrsoft Teamsは「社内スタッフとの会議・ミーティング」が80.1%と多い。「既知の社外」も人」はZoomもMicrsoft Teamsの同じ割合。
◆業種別導入タイプ
• Zoomは教育学習支援業、サービス業、卸売業、小売業の導入が多く、マイクロソフト Teamsは情報通信業、製造業で1位である。
◆会社規模別利用頻度
• 会社規模数が多くなるほど、オンライン会議の利用回数が増える。
• 1000名以上の企業は、100名未満の企業より毎日使い割合が約3倍ある。
• 1000名以上の企業は、100名未満の企業より毎日使い割合が約3倍ある。
オンライン会議を利用する場所
• 自分の机でオンライン会議を行う割合が一番多い。
本書の構成
本書は以下の4章で構成。
章建て | 掲載内容 |
Ⅰ.総括 |
1.オンライン会議の導入・利用状況 2.オンライン会議の導入利用と利用評価 3.利用頻度と参加人数 4.オンライン会議のビデオオフ、多く利用する場所、社内ルール 5.Roomsの認知度 6.周辺機器のメーカー・ブランドの認知度 7.同じオフィスでのオンライン会議の参加方法 8.役員室の動向 9.有料アカント解約について 10.テレワークの状況 11.今後のオンライン会議 |
Ⅱ.利用状況の推移 (過去データとの比較) |
1.導入状況変化 2.利用状況変化 3.利用評価変化 4.利用頻度変化 5.参加人数変化 6.利用内容変化 7.会議以外の用途変化 8.オンライン会議のビデオ通話のオンの変化 9.オンライン会議のビデオ通話のオフの変化 10.オンライン会議のビデオ通話のオフの理由変化 11.オンライン会議の導入理由の変化 12.オンライン会議の導入効果の変化 13.オンライン会議の導入で苦労した点の変化 14.オンライン会議の運用で苦労した点の変化 |
Ⅲ.単純集計結果 |
1.回答者の会社概要、利用状況、決裁状況 1 2.オンライン会議のサービス・端末別の導入状況。理由理由、評価等 3.ビデオ通話機能のオン/オフ、イヤホン、利用場所 4.オンライン会議の周辺機器、価格、テレオフィス、デバイス 5.オンライン会議の社内ルール、録画、操作、テレワーク 6.小売業.飲食業、宿泊業の遠隔接客 7.オンライン会議の導入経緯・理由、効果、導入・運用で苦労した点 8.役員会議室での設置カメラ、マイク、予算 9.オンライン会議サービスの解約、理由 10.オンライン会議の今後 |
Ⅳ.従業員数別傾向 |
1.オンライン会議サービスの導入、購入、利用状況 2.オンライン会議サービス導入状況 3.オンライン会議サービス利用状況 4.~6オンライン会議サービス利用理由 マイクロソフト Teams/Zoom/その他 7.~9. オンライン会議サービス利用評価 マイクロソフト Teams/Zoom/その他 10.~12.オンライン会議サービス利用頻度 マイクロソフト Teams/Zoom/その他 13.~15.オンライン会議サービス参加人数 マイクロソフト Teams/Zoom/その他 16.社内のルール 17.オンライン会議の録画 18.テレワークの実施状況 19.~21.導入理由 22.~24.導入効果 25.~27.導入で苦労した点 28.~29.運用で苦労した点 30.役員室などのカメラ設置 31.役員室などのマイク設置 32.役員会議室などの映像・音響機器の導入よさん 33.有料契約オンライン会議サービスのアカウントの解約担当部署 34.この1年間でオンライン会議の有料アカウントを解約 35.有料アカウントを解約した理由 36.今後どのようなオンライン会議が普及するか |
Ⅴ.業種別傾向 |
1.オンラインサービス導入、購入、利用状況 2.オンラインサービス導入状況 3.オンラインサービス利用状況 4.~5.オンラインサービス利用理由 マイクロソフト Teams/Zoom 6.~7.オンラインサービスの評価 マイクロソフト Teams/Zoom 8.~10.オンラインサービスの利用頻度 マイクロソフト Teams/Zoom/その他 11.~13.ンラインサービスの参加人数 マイクロソフト Teams/Zoom/その他 14.社内のルール 15.オンライン会議の録画 16.テレワークの実施状況 17.今後どのようなオンライン会議が普及するか |
Ⅳ.資料 |
・従業員数別クロス集計結果 ・業種別クロス集計結果 ・アンケート調査票 |
調査概要
調査対象:
<対象品目>
1.Microsoft Teams
2.Zoom
3.ビデオ会議専用端末
4.Web会議・ビデオ通話が可能なビジネスアプリ
1.Microsoft Teams
2.Zoom
3.ビデオ会議専用端末
4.Web会議・ビデオ通話が可能なビジネスアプリ
<対象対象者>有効回答者
分類 | 利用ユーザー | IT決裁者 | 合計 | |
利用ユーザー (従業員別) |
1,000名以上 | 100名 | 75名 | 175名 |
300名以上1,000名未満 | 100名 | 46名 | 146名 | |
100名以上300名未満 | 100名 | 33名 | 133名 | |
100名未満 | 100名 | 46名 | 146名 | |
合計 | 400名 | 200名 | 600名 |
◎タイプ別は複数選択になり利用ユーザ-合計は600名にならない。
分類 | 利用ユーザー | |
タイプ別 | Microsoft Teams | 357名 |
Zoom | 366名 | |
Web会議・ビデオ通話が可能なビジネスアプリ | 203名 | |
ビデオ会議専用端末 | 114名 |
調査概要
調査方法:
インターネットによる調査
調査期間:
2023年6月10 日~2023年 8 月25日
発刊時期:
2023年8月28 日
本件に関するお問合せ先
株式会社シード・プランニング
〒113-0034
東京都文京区湯島3-19-11 湯島ファーストビル 4F
TEL : 03-3835-9211(代) / FAX : 03-3831-0495
E-mail : koho@seedplanning.co.jp
広報担当
株式会社シード・プランニング
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E-mail : koho@seedplanning.co.jp
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