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[調査結果]

2020/11/06

業務用ビデオコミュニケーション(※)・テレワークの導入・利用実態調査
ビデオコミュニケーション導入担当者(IT決裁権限あり)200名と業務用途のユーザー400名(計600名)に調査。
新型コロナ対応におけるテレワーク・ビデオコミュニケーションの実施状況がわかります。
<調査結果のポイント>
• 各サービス事業者の認知度、導入状況、利用状況…Zoomが1位
• 業種別/従業員数別に利用状況がわかります
自宅での利用状況(開始時期、利用機器、評価点等)…64%が自宅で利用
• PC、スマホ、タブレットへの接続機器(マイクスピーカ、ヘッドセット)がわかります
IT決裁者の今後のテレワーク整備予算の増減意向…50%が今後増やす意向
• 今後の自宅でのビデオコミュニケーションの利用意向、オフィス会議室利用意向がわかります

※ 調査対象の業務用ビデオコミュニケーションとは、会議や打ち合わせ等の業務で利用されるビデオ会議・Web会議で具体的には、Zoom、マイクロソフトTeams、各種ビジネスアプリ(ビデオ通話)など。

株式会社シード・プランニング(本社:東京都文京区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、業務用ビデオコミュニケーション・テレワークの導入・利用実態を調査し、このほど、その結果をまとめましたのでお知らせいたします。

2020年は、新型コロナ感染症の急速な拡大とそれに伴う対策により、テレワークが大きく注目されました。テレワークでは、従来のビデオ会議、Web会議、音声会議以外のZoomやマイクロソフトTeamsなどが多く利用されています。

本調査レポートでは、VCのビジネス用途の導入決裁者やユーザーにアンケート調査を行い、COVID-19時代におけるビデオ会議/Web会議やビジネスアプリについての利用実態や、テレワークの実施状況、新型コロナ終息後のテレワーク実施の考え、IT決裁者が考える対策費の整備予算の増減の行方を把握しました。このデータから、今後のビジネス用途のニーズや製品・サービスの市場の行方を知ることが可能となります。なお、本調査結果の詳細は、市場調査レポート「業務用ビデオコミュニケーションの導入・テレワーク利用実態調査 2021」に掲載いたしております。

本書の詳細とご購入はこちら
http://store.seedplanning.co.jp/item/10885.html

調査結果のポイントは以下の通りです。

調査結果のポイント

各サービス事業者の認知度、会社での導入、利用状況… Zoomが1位。
  昨年の調査ではMicrosoft Teamsが1位

ビデオコミュニケーションの認知度では、Zoom、Microsoft Teams、Google ハングアウト(Meet 含む)といったWeb 会議・ビジネスアプリが上位となっている。2020 年春以降、新型コロナウイルス感染対策のためのテレワークの導入が大きな話題となった。テレワーク実施のために、自宅ですぐに利用できるWeb 会議・ビジネスアプリの導入が進んだ。自身で使う機会が増えるとともに、様々な情報からWeb 会議・ビジネスアプリを目にすることが増えた。
今回の調査では、特に2019 年から本格的に日本市場に参入した「Zoom」が前回調査より伸びた。認知度では74.7%で1位、会社での導入も54.5%と1位。利用状況でも54.3%と1位である。2位はいずれも「Microsoft Teams」であった。3位は認知度で「Google ハングアウト」、導入状況、利用状況では「シスコシステムズ(Webex)」である。

<認知度トップ5>、<会社で導入トップ5>、<利用状況トップ5>
(参考)	昨年(2019年9月実施)の調査結果(n=600)
自宅での利用状況(開始時期、利用機器、評価点等)… 64%が自宅で利用

自宅でのビデオコミュニケーションの利用は約6 割強であった。

自宅でのビデオコミュニケーションの開始時期は「200 年1 月以前」が36.5%、「2020 年2月以降」が63.5%で、コロナ感染防止により事業者のテレワーク導入が急速に進み、自宅での利用開始が増えたことが背景にある。

自宅での利用状況
IT決裁者の今後のテレワーク整備予算の増減意向… 50%が今後増やす意向

今後のテレワーク整備予算は、増やすが49.5%と約半数。従業員数別では、予算を増やすとしたのは、「100 名以上300 名未満」、「300 名以上1000 名未満」は6 割前後、「1000 名以上」は約5 割、「100 名未満」は約3 割。業種別では、「卸売、小売業」の予算を増やすは7 割を超えた。従業員数別分析、業種別分析詳細は本書を参照されたい。

今後のテレワーク予算の増減意向

本調査結果を掲載したレポートの掲載内容

総括 1.ビデオコミュニケーションの認知・利用状況について
2.自宅でのビデオコミュニケーションの利用について
3.ビデオコミュニケーションの音声・ビデオについて
4.ビデオコミュニケーションやテレワーク今後について
Ⅰ.単純集計結果 1.回答者の会社概要、利用状況、決裁状況
 (1)主な業種  (2)ビデオコミュニケーションの利用状況
 (3)ビデオコミュニケーションの導入状況 (4)所属するセクション
 (5)従業員規模  (6)IT決裁権限
2.事業者・サービス別の認知、導入、利用状況、事業者別の満足度
 (1)ビデオコミュニケーションの認知度 (2)導入状況・利用状況
 (3)端末・サービスの満足度
3.自宅での利用
 (1)ビデオコミュニケーションの利用場所
 (2)自宅でのビデオコミュニケーションの利用開始時期
 (3)自宅利用のビデオコミュニケーションのための会社から支給の機器
 (4)自宅利用のビデオコミュニケーションツールで良かった・満足度が
               高かったサービス
 (5)よかった・満足度が高いビデオコミュニケーションツールの理由
 (6)今後の自宅でのビデオコミュニケーションツールの活用やテレワーク
4.利用頻度、参加人数、利用内容
 (1)場所別利用頻度 (2)場所別参加人数 (3)場所別利用内容
5.ビデオ通話機能のオン(顔を見せてのコミュニケーション)
6.ビデオコミュニケーション利用の長所、短所、課題
 (1)利用してよかったこと (2)不便・課題
7.音声について
 (1)利用音声機器  (2)音声の課題
8.関連製品について
 (1)「電話BOX型テレオフィス」認知・利用 (2)「Webカメラ」認知・利用
 (3)「マイクスピーカ」認知・利用  (4)選択時の重視点
9.会社のオフィスの会議室の今後
10.オンライン営業・Web面接・ウェビナーについて
 (1)「オンライン営業」認知度・利用  (2)「Web面接」認知度・利用
 (3)「ウェビナー」認知度・利用
11.工夫したことや困ったこと。 自宅や社外での利用。
12.導入経緯、導入効果
 (1)導入経緯、導入理由   (2)導入効果
13.導入、運用で苦労した点
 (1)導入で苦労した点   (2)運用で苦労した点
14.導入で重視する点
15.テレワーク整備のための予算の今後
Ⅱ.従業員数別傾向 1.利用状況、導入・契約状況、認知度
 (1)従業員数別 SC2.ビデオコミュニケーション利用状況
 (2)従業員数別 SC3.ビデオコミュニケーション導入(契約)状況
 (3)従業員数別 Q1.ビデオコミュニケーションの会社・サービス認知度
 (4)従業員数別 Q2-1.会社で導入している
 (5)従業員数別 Q2-2.仕事で利用している
2.自宅での利用
 (1)従業員数別 Q4.ビデオコミュニケーションの利用場所
 (2)従業員数別 Q5.自宅のビデオコミュニケーションの利用開始時期
 (3)従業員数別 Q6-1.自宅利用のための会社から支給の機器
 (4)従業員数別 Q6-2.自宅利用のための自分で用意(購入)の機器
 (5)従業員数別 Q9.今後の自宅でのビデオコミュニケーションツールの
               活用やテレワーク
3.利用頻度、参加人数、利用内容
 (1)従業員数別 Q10-1.[場所別利用頻度]会社(オフィス)で行う場合
 (2)従業員数別 Q10-2.[場所別利用頻度]自宅で行う場合
 (3)従業員数別 Q10-3.[場所別利用頻度]自宅以外の会社の
               オフィスの外で行う場合
 (4)従業員数別 Q11-1.[場所別参加人数]会社(オフィス)で行う場合
 (5)従業員数別 Q11-2.[場所別参加人数]自宅で行う場合
 (6)従業員数別 Q11-3.[場所別参加人数]自宅以外の会社の
               オフィスの外で行う場合
 (7)従業員数別 Q12-1.[場所別利用内容]会社(オフィス)で行う場合
 (8)従業員数別 Q12-2.[場所別利用内容]自宅で行う場合
 (9)従業員数別 Q12-3.[場所別利用内容]自宅以外の会社の
               オフィスの外で行う場合
4.音声について、関連製品について
 (1)従業員数別 Q16-1.[利用音声機器]会社(オフィス)で行う場合
 (2)従業員数別 Q16-2.[利用音声機器]自宅で行う場合
 (3)従業員数別 Q16-3.[利用音声機器]自宅以外の会社の
     オフィスの外で行う場合
 (4)従業員数別 Q18.[電話BOX型テレオフィス・Webカメラ・
     マイクスピーカ]認知
 (5)従業員数別 Q19.Webカメラ・マイク・スピーカの選択時の重視点
5.オンライン営業・Web面接・ウェビナーについて
 (1)従業員数別 Q21.[オンライン営業・Web面接]認知度・利用
 (2)従業員数別 Q22-1.[ウェビナー]認知度
 (3)従業員数別 Q22-2.[ウェビナー]参加者として利用
 (4)従業員数別 Q22-3.[ウェビナー]主催者として利用
6.今後について
 (1)従業員数別 Q20.会社のオフィスの会議室の今後
 (2)従業員数別 Q28.テレワーク整備のための予算の今後
Ⅲ.業種別傾向 1.利用状況、導入・契約状況、認知度
 (1)業種別 SC2.ビデオコミュニケーション利用状況
 (2)業種別 SC3.ビデオコミュニケーション導入(契約)状況
 (3)業種別 Q1.ビデオコミュニケーションの会社・サービスの認知度
 (4)業種別 Q2-1.会社で導入している
 (5)業種別 Q2-2.仕事で利用している
2.自宅での利用
 (1)業種別 Q4.ビデオコミュニケーションの利用場所
 (2)業種別 Q5.自宅のビデオコミュニケーションの利用開始時期
 (3)業種別 Q6-1.自宅利用のための会社から支給の機器
 (4)業種別 Q6-2.自宅利用のための自分で用意(購入)の機器
 (5)業種別 Q9.今後の自宅でのビデオコミュニケーションツールの
               活用やテレワーク
3.利用頻度、参加人数、利用内容
 (1)業種別 Q10-1.[場所別利用頻度]会社(オフィス)で行う場合
 (2)業種別 Q10-2.[場所別利用頻度]自宅で行う場合
 (3)業種別 Q10-3.[場所別利用頻度]自宅以外の会社の
     オフィスの外で行う場合
 (4)業種別 Q11-1.[場所別参加人数]会社(オフィス)で行う場合
 (5)業種別 Q11-2.[場所別参加人数]自宅で行う場合
 (6)業種別 Q11-3.[場所別参加人数]自宅以外の会社の
               オフィスの外で行う場合
 (7)業種別 Q12-1.[場所別利用内容]会社(オフィス)で行う場合
 (8)業種別 Q12-2.[場所別利用内容]自宅で行う場合
 (9)業種別 Q12-3.[場所別利用内容]自宅以外の会社の
               オフィスの外で行う場合
4.音声について、関連製品について
 (1)業種別 Q16-1.[利用音声機器]会社(オフィス)で行う場合
 (2)業種別 Q16-2.[利用音声機器]自宅で行う場合
 (3)業種別 Q16-3.[利用音声機器]自宅以外の会社の
               オフィスの外で行う場合
 (4)業種別 Q18.[電話BOX型テレオフィス・Webカメラ・
               マイクスピーカ]認知
 (5)業種別 Q19.Webカメラ・マイク・スピーカの選択時の重視点
5.オンライン営業・Web面接・ウェビナーについて
 (1)業種別 Q21.[オンライン営業・Web面接]認知度・利用
 (2)業種別 Q22-1.[ウェビナー]認知度
 (3)業種別 Q22-2.[ウェビナー]参加者として利用
 (4)業種別 Q22-3.[ウェビナー]主催者として利用
6.今後について
 (1)業種別 Q20.会社のオフィスの会議室の今後
 (2)業種別 Q28.テレワーク整備のための予算の今後
資料 従業員数別クロス集計
業種別クロス集計
アンケート調査票

調査概要

調査対象
ビデオコミュニケーションの企業の導入担当者(IT決裁権限あり)200名と業務用途でのユーザー400名
調査方法
インターネット調査
調査内容
本調査結果を掲載したレポートの掲載内容」ご参照
調査期間
2020年8月〜10月
本件に関するお問合せ先
株式会社シード・プランニング
〒113-0034
東京都文京区湯島3-19-11 湯島ファーストビル 4F
TEL : 03-3835-9211(代) / FAX : 03-3831-0495
E-mail : info@seedplanning.co.jp
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