プレスリリース

ホーム > プレスリリース > 2019年 > 12月6日発表

シード・プランニング、デジタルサイネージの市場規模を推計・予測

2019/12/06

• 2019年のデジタルサイネージ市場規模は1,405億円、前年比107.2%の見込
• 広告・メディアカテゴリが成長を牽引、2023年の市場規模は1,740億円と予測

株式会社シード・プランニング(本社:東京都文京区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、デジタルサイネージに関する最新動向について調査を行い、このほど、その結果をまとめましたのでお知らせいたします。

デジタルサイネージは、「屋外・店頭・公共空間・交通機関など、あらゆる場所で、ディスプレイなどの電子的な表示機器を使って情報を発信するメディアの総称(※)」です。

※:一般社団法人 デジタルサイネージコンソーシアムによる定義に準ずる

本調査では、普及が進むデジタルサイネージの市場を「表示装置」、「システム・コンテンツ制作」、「広告・メディア」の三つに分類、それぞれの領域において提供されている関連サービスの最新動向をとりまとめるとともに、2023年までの市場規模を推計・予測しました。

なお、本調査結果の詳細は、2019年10月末発刊の市場調査レポート「2020年版 デジタルサイネージの現状と今後の方向性」に掲載しております。

本書の詳細とご購入はこちら
http://store.seedplanning.co.jp/itm/10528.html

調査結果のポイントは以下の通りです。

調査結果のポイント

• 2019年のデジタルサイネージ市場規模は1,405億円、前年比107.2%の見込

デジタルサイネージ市場規模予測

デジタルサイネージの普及・設置は2000年代以降、鉄道・駅などをはじめとした公共交通の関連施設や都市圏におけるビルなどに設置された屋外大型ビジョンなどを中心に普及が進んできた。

通信環境の高度化やデジタル技術の進歩、表示装置やシステムの低価格化などを背景に近年は商業施設や店舗、タクシーなど、生活者に身近な場所において、デジタルサイネージの普及が進んだ。

2019年のデジタルサイネージ市場は、2020年東京五輪を控えた都市・公共施設などの開発や、商業施設などにおけるデジタルサイネージを活用した省人化・省力化需要、広告・販促目的による新規導入などにより好調に推移、1,405億円で前年比107.2%と見込まれる。


• 広告・メディアカテゴリが成長を牽引、2023年の市場規模は1,740億円と予測

2020年以降は、景気減速による企業の設備投資の抑制により、需要の停滞が懸念されるも、公共施設における新設や、大阪万博などの大規模イベントや都市再開発に合わせた新規導入、広告・販促目的における新しいロケーションへの導入と、広告取引の活性化などを背景に好調に推移すると予想。

中期的に「広告・メディア」カテゴリが市場全体の成長を牽引し、2023年には市場規模が1,740億円に達すると予測される。


◆本調査におけるデジタルサイネージのカテゴリ区分とその定義について

本調査では、デジタルサイネージのカテゴリを以下の通り区分し、弊社発刊の市場調査レポート「2020年版 デジタルサイネージの現状と今後の方向性」において、市場規模の推計・予測値を報告しております。

■「表示装置」:液晶ディスプレイやLEDビジョン/STBやメディアプレイヤーなど
■「システム・コンテンツ制作」:配信におけるシステム構築費/インフォメーションの提供を
 主目的としたコンテンツ制作費など
■「広告・メディア」:デジタルサイネージ広告枠を提供する媒体社の得る広告収入/広告向け
 コンテンツ制作費など

調査概要

調査テーマ
2020年版 デジタルサイネージの現状と今後の方向性
調査目的
デジタルサイネージ市場の全体俯瞰し、カテゴリ別の最新動向をとりまとめて、今後の展望をおこなう。
調査対象
デジタルサイネージ参入事業者。このうちから16社については調査レポートに個票として掲載。
調査方法
公表データによる各種情報収集分析ならびに、デジタルサイネージ事業者へのヒアリング調査。
調査項目
−デジタルサイネージの業界俯瞰
−デジタルサイネージの市場展望
−デジタルサイネージの市場規模推計・予測
−デジタルサイネージの業界動向
−業界16社の詳細動向
調査期間
2019年5月〜10月
本件に関するお問合せ先
株式会社シード・プランニング
〒113-0034
東京都文京区湯島3-19-11 湯島ファーストビル 4F
TEL : 03-3835-9211(代) / FAX : 03-3831-0495
E-mail : info@seedplanning.co.jp
広報担当

プライバシーマーク

特定商取引に関する法律に基づく表示

調査レポート、フォーラム等の更新情報RSSを取得