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パーソナルモビリティ 市場予測

2013/12/18

パーソナルモビリティ5品目(電動2輪車、電動アシスト自転車、シニアカー、
立ち乗り電動2輪車、マイクロEV)の2020年の市場規模は、
→ 電動2輪車      → 2013年比  8.6倍の60億円市場に成長。
→ 電動アシスト自転車 →  同   1.4倍の620億円市場に微増。
→ シニアカー     →  同   33%減の30億円市場に縮小。
→ 立ち乗り電動二輪車 →  同   129倍の180億円市場に急成長。
→ マイクロEV      →  同   20倍の360億円市場に大きく成長。

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都文京区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、このほど、パーソナルモビリティの市場展望に関する調査を実施し、その結果をまとめました。

国内の近距離移動用パーソナルモビリティの中で、シニアカーの歴史が一番古く、1980 年代から電動車いすとして販売され、2000 年からは三輪から四輪が主流になりました。
電動アシスト自転車は1993 年にヤマハが「電動ハイブリット自転車」として発売したものが第1号です。ヤマハが市場を開拓し牽引しましたが、現在はパナソニック サイクルテックとヤマハの2強時代に入っています。
電動二輪車は2009 年頃から新規参入が増え、2010 年から大手のヤマハやベンチャーのテラモーターズ、プロッツアが参入し、市場が立ち上がりました。
立乗り電動二輪車は、海外では2001 年に米国でセグウェイが発売され、国内では2006 年から発売されましたが、道路交通法により、公道を走ることはできません。一方、大手自動車メーカーのトヨタやホンダも一輪電動車で座るタイプと立ち乗りタイプ)を発表しており、2010 年以降は少人数(1〜2名)で乗れるマイクロEV(小型電気自動車)やロボットカーも注目を浴びています。

本調査は、電動二輪車、電動アシスト自転車、シニアカー、立ち乗り電動二輪車、マイクロEV、及び関連企業の製品動向、市場動向を把握するとともに、2020年までの市場規模を推定しました。

なお、本調査結果の詳細は、市場調査レポート 「2014 パーソナルモビリティの市場と将来性」 (価格:140,000円(消費税別)、2013年11月21日発刊)として販売しております。

調査結果のポイントは以下の通りです。

調査結果のポイント

パーソナルモビリティ5品目(電動2輪車、電動アシスト自転車、シニアカー、
立ち乗り電動2輪車、マイクロEV)の2020年の市場規模は、
→ 電動2輪車      → 2013年比  8.6倍の60億円市場に成長。
→ 電動アシスト自転車 →  同   1.4倍の620億円市場に微増。
→ シニアカー     →  同   33%減の30億円市場に縮小。
→ 立ち乗り電動二輪車 →  同   129倍の180億円市場に急成長。
→ マイクロEV      →  同   20倍の360億円市場に大きく成長。

パーソナルモビリティとは
パーソナルモビリティ(Personal Mobility)は小人数(1〜2名)の近距離移動用の電動機を搭載した乗り物で、従来の自動車、自動二輪とは違う範疇の乗り物である。2000 年代初めに、立ち乗り電動二輪車「セグウェイ」が市場に投入されてから注目された。先進技術を用いた電動車両を指す名称として定着しつつあるが、セグウェイの製品名にも使用される「パーソナルトランスポーター(Personal Transporter)」や、「搭乗型移動ロボット」、「マイクロEV」などの呼称なども使用される。

電動2輪車、2020年の市場規模は、2013年比8.6倍増の60億円市場に成長

  • 電動二輪車は、電動モーターで走行する二輪車。「電動スクーター」とも呼ばれ、道路交通法上では原動機付自転車として扱われるため、公道の走行には運転免許証が必要。また、市区町村で登録してナンバープレートを取り付け、自賠責保険にも加入する必要がある。
  • 電動二輪車はテラモーターズを中心に、大手二輪車メーカーや中小の新規参入企業からの販売が本格化し、2020 年には原付バイクの年間30 万台のうちの1割までに達すると予想。
  • 現在約10 万円から約100 万円と価格幅があるが、平均20 万円として2016 年には18 億円、2020 年には60 億円の市場になると推定した。
電動二輪車 販売金額予測/電動二輪車 出荷台数予測

電動アシスト自転車、2020年の市場規模は、2013年比1.4倍の620億円市場に微増

  • 電動アシスト自転車は、二次電池駆動の電動機(モーター)により人力を補助する自転車のことで、法令上、「人の力を補うため原動機を用いる自転車」あるいは「駆動補助機付自転車」と呼称される。また「電動ハイブリッド自転車」とも言われる。1993 年にヤマハ発動機が発売した「ヤマハPAS」が第1 号。
  • 道路交通法では、運転免許やヘルメットの着用及び自賠責保険への加入は不要で、歩道を通行することもできる。
  • 電動アシスト自転車は自転車市場全体の年間1050 万台のうち、2013 年で約4.3%44.8万台、2020 年に約6%の62 万台まで普及すると予想。
  • 単価は10 万円として2013 年448 億円、2020 年は620 億円の市場規模になると推定した。
電動アシスト自転車 販売金額予測/電動アシスト自転車 出荷台数予測

シニアカー、2020年の市場規模は、 2013年比33%減の30億円市場に縮小

  • シニアカーは「ハンドル型電動車いす」が正式な名称。介護保険が適用され、車両に掛かる消費税は非課税扱いとなる。
  • 65 歳以上の高齢者は2015 年に全人口の13%、2020 年には15%の約2,000 万人になると予想される。元気なシニアは現在のシニアカーより、より便利なマイクロEVへの乗り換える可能性が高い。
  • 平均30 万円として、2013 年は45 億円、2020 年は30 億円の市場が見込まれると推定した。
シニアカー 販売金額予測/シニアカー 出荷台数予測

立ち乗り電動二輪車、2020年の市場規模は、2013年比 129倍弱の180億円市場に急成長

  • 立ち乗り電動二輪車は、ジャイロセンサによる自律制御機能によって、アクセルやブレーキ操作なしに体重移動だけで速度調節から前後進、方向転換が行える近距離移動用パーソナルモビリティ。電気モーターが動力のため、排出ガスはゼロである。立ち乗り電動二輪車は、「セグウェイ」(米国セグウェイ/2001 年12 月)、「ウィングレット」(トヨタ自動車/2008 年8 月)、「UNI-CUB」(本田技研工業/2012 年5 月)などがあるが、市販化されているのは現在、セグウェイのみである。
  • 2016 年から道路交通法が改正されるとして、2016 年から市場が立ち上がると想定した。2013 年の160 台が、2020 年には60,000 台が見込まれる。国内メーカーの参入も予想される。2016 年から2018 年には公道を走れる可能性がある。
  • 現在の販売価格は約90 万円だが、2016 年には価格が約70 万円、2020 年には価格が30 万円になると想定し、6 万台として180億円の市場が見込まれる。

マイクロEV、2020年の市場規模は、2013年比20倍の360億円市場に大きく成長

  • 2013 年に国土交通省はガイドラインを発表。マイクロEV(小型電気自動車)はセグウェイのように車道を走る許可がおりない乗り物ではなく、初めから車道走行を念頭に置いている。
  • 大手自動車メーカーが積極的にこの分野に参入。2020 年には原付バイクの30 万台の約3 割の9万台が見込まれる。
  • 2013 年は約3,000 台で単価は1台60 万円。2016 年には1万台を越え、単価は50 万円になり、2020 年には単価が40 万円になり、9万台360億円になると推定した。

調査概要

■ 調査対象
• 電動二輪車: 5社
  本田技研工業、スズキ、テラモーターズ、プロッツア、ヤマハ発動機
• 電動アシスト自転車: 3社
  ヤマハ発動機、パナソニック サイクルテック、ブリヂ゛ストンサイクル
• シニアカー: 2社
  スズキ、本田技研工業
• 立ち乗り電動二輪車: 4社
  セグウェイジャパン、トヨタ自動車、本田技研工業、リリカ
   全 14社
■ 調査方法
直接訪問取材及び電話取材、オープンデータ調査
■ 調査期間
2013 年9月〜 11 月
本件に関するお問合せ先
株式会社シード・プランニング
〒113-0034
東京都文京区湯島3-19-11 湯島ファーストビル 4F
TEL : 03-3835-9211(代) / FAX : 03-3831-0495
E-mail : info@seedplanning.co.jp
担当 : 原(はら)

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