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2010年のデジタルフォトフレーム市場動向がまとまりました。
◆ 2010年の現状は、
・ 製品数は、前年に比べ21機種増の174機種。
・ 発売企業は、前年に比べ2社増の53社。この一年で撤退17社、新規参入19社。
・ 販売台数は、ネットワーク対応型120万台。ネットワーク非対応型130万台。
・ メーカーシェアトップ3は、①ソフトバンク、②ソニー、③ドコモ
◆ 2015年の販売台数予測は、650万台。うち、ネットワーク対応型は440万台。
市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（本社：東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、デジタルフォトフレームの現状と動向調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。
2010年のデジタルフォトフレーム市場は、NTTドコモが家電量販店やドコモショップなどでの本格的取り組みを開始しました。また、KDDI も2010 年6 月、「PHOTO-U」でデジタルフォトフレーム市場に参入してきました。
一方、携帯電話キャリア以外の通信関連企業は、無線LAN を搭載したデジタルフォトフレーム型の端末を2010年後半から投入し始めています。代表的な製品はNTT 東日本が発売した「光i フレーム」です。この商品は、セブイレブン・ジャパンなどと共同で、高齢者の買い物難民対応の端末として注目されています。またＮＴＴ西日本、シャープ、イオンも同様な商品・サービスを発表しています。
このような背景の下、デジタルフォトフレーム市場の最新動向を調査しました。今回の調査は、2008年5月、2009 年1 月、2009 年12月に続く4回目の継続調査となります。
調査結果は、前3回の調査結果と比較するとともに、2015年までのネット対応・非対応別の予測をまとめました。
調査結果の詳細は、市場調査レポート「ネットワーク対応デジタルフォトフレームの最新市場動向と今後の方向性」（2011年2月22日発刊、160,000円＋消費税）として販売しております。
調査結果のポイントは以下の通りです。
2010年の現状は、
・ 製品数は、前年に比べ21機種増の174機種。
2010 年の1 年間（厳密には2009 年12 月末から2011 年1 月末までの13 カ月間）に93 機種が生産完了となり、新規に114 機種が発売されたことから、発売機種は19 機種増えて174 機種となった。2010 年中に当初の機種数の約60％が生産完了となっている。
・ 発売企業は、前年に比べ2社増の53社。この一年で撤退17社、新規参入19社。
日本国内でこれまでにデジタルフォトフレームを発売した企業は通算で70 社であった。その内、既に撤退しているのが17 社あり、現時点でデジタルフォトフレームを発売している企業は53 社である。それらの企業を事業分野別に分類すると、AV機器関連16社、PC周辺機器関連8社、通信関連8社、カメラ関連6社、液晶関連5社、大手家電4社、その他（玩具関連など）が6社となる。
・ 販売台数は、ネットワーク対応型120万台。ネットワーク非対応型130万台。
ネット対応デジタルフォトフレームの市場は、2010 年は NTTドコモが家電量販店やドコモショップなどで本格的取り組みを開始。また、KDDI も2010 年6 月、「PHOTO-U」でデジタルフォトフレーム市場に参入した。この結果、120 万台（15機種）の市場に急拡大した。ネット非対応デジタルフォトフレームの市場は130 万台（159機種）である。1 機種あたりの販売台数は圧倒的にネット対応の方が多い。
対応するネットワークは、携帯電話回線が99％を占める。しかし、2011 年以降は無線LAN に対応したデジタルフォトフレームも据置型タブレット端末として販売台数を伸ばすだろう。
・ メーカーシェアトップ３は、�．愁侫肇丱鵐�、�▲愁法次↓�ドコモ
携帯キャリア3 社が上位5 社に入り、残りの2 社はソニーと富士フイルムとなる。48 社で残りの21％の争奪戦となっている。
2015年の販売台数予測は、650万台。うち、ネットワーク対応型は68%。
2011 年以降も3G 回線と無線LAN を搭載したネット対応デジタルフォトフレームの市場はネット非対応デジタルフォトフレーム以上の伸び率で拡大する。しかし、2014 年に伸び率が同じとなる。
2015 年はネット非対応の市場はデジカメ市場規模約1,000 万台の2 割強の210 万台が見込まれる。ネット対応は携帯電話市場規模約3,600万台の１割強の440 万台になると予想される。
＜調査概要＞
- 調査対象
- デジタルフォトフレームを取り扱っている各分野の企業、計54社。
- カメラ関連企業 6 社
浅沼商会、ケンコー、コダック、ニコン、富士フイルム、サミット・グローバル・ジャパン - AV 機器企業 16 社
エグゼモード、エンティス、オンキヨー、ケンウッド、シネックスインフォテック、シーマ・ラボラトリー、ゾックス、ティーエムワイ、フォースメディア、テクタイト、トライウィン、トランステクノロジー、パイオニア、ハンザテック東京、日本ビクター、フロントランナー - PC 周辺機器企業 8 社
エレコム、海連、グリーンハウス、恵安、サンワサプライ、トランセンドジャパン、プリンストンテクノロジー、マウスコンピューター - 液晶関連企業 5 社
LG エレクトロニクス・ジャパン、日本サムスン、シャープ、ドリームメーカー、ニューサイトジャパン - 大手家電企業 4 社
三洋電機、ソニー、東芝エルイートレーディング、パナソニック - 通信関連企業 8 社
NEC ビッグローブ、NTT ドコモ、NTT 東日本、クーレボ、KDDI、ソフトバンクモバイル、プラネックスコミュニケーションズ、フリービット - その他企業 7 社
セイコーエプソン、サンリオ、シー・シー・ピー、タカラトミー、ラドンナ、レグラス、山万
- カメラ関連企業 6 社
- 調査方法
- 直接訪問取材及び電話取材、オープンデータ調査
- 調査期間
- 2010 年12 月7 日〜2011 年2 月10 日
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