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AR(拡張現実感)の現状と将来動向がまとまりました。

2010/07/05

  ・ 2009年のAR 活用サービス市場は、放送産業を中心に約200 億円。
  ・ 「セカイカメラ」などの相次ぐモバイルARサービスの登場でARの認知度向上。
  ・ 2015 年の同市場は、1800 億円に拡大すると予測。最も成長する分野はモバイルコマース。
    ゲーム、デジタルサイネージ、モバイルコンテンツ、観光、モバイル広告、教育、などの分野も大きく拡大する。

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、AR(Augmented Reality:拡張現実)の現状と将来動向に関する調査を行い、このほど、調査結果をまとめました。

AR(Augmented Reality:拡張現実感)の技術は、1990年代の登場より長らく研究開発の範囲内にとどまってきましたが、近年はモバイル分野で高い注目を集めています。背景にはスマートフォン/携帯電話の高機能化、インフラの高速、大容量化などがあります。
Apple社のスマートフォン「iPhone」やGoogle社主導のOS「Android」搭載端末では、端末内のGPSや電子コンパス(地磁気センサー)などを活用したモバイルARアプリケーションの開発が加速しており、新しいAR活用サービスも誕生しています。国内キャリアも、AR活用サービスの開発に着手するなどAR活用のプラットフォーム環境が急速に整いつつあります。また、地理空間情報活用推進基本法成立をはじめ、地理空間情報(G空間)を有効活用した産業も市場の追い風になる可能性があります。

本調査では、AR活用サービスの関連企業の動向、AR活用サービス市場の現状、影響を与え得る移動体通信の動向や社会的背景、AR産業の方向性などについて調べ、2015年の市場規模についても予測を行いました。

 なお、本調査結果の詳細は、調査研究レポート「AR(拡張現実感)のインパクトと新市場創出の可能性 ― 位置情報の活用で普及・拡大するサービスの展望を探る ―」(価格:99,750円:税込)として販売しております。

調査結果のポイントは以下の通りです。

2009年のAR 活用サービス市場は、放送産業を中心に約200 億円。

「セカイカメラ」などの相次ぐモバイルARサービスの登場でARの認知度向上。

2015 年の同市場は、1800 億円に拡大すると予測。最も成長する分野はモバイルコマース。ゲーム、デジタルサイネージ、モバイルコンテンツ、観光、モバイル広告、教育、などの分野も大きく拡大する。

AR活用サービス市場予測

本調査では、AR 技術の活用がおおいに想定される、「モバイルコンテンツ」「モバイルコマース」「モバイル広告」「デジタルサイネージ」「ゲーム」「放送」「教育」「観光」の8分野を調査対象とし、各分野におけるAR 活用サービスについて予測した。

2009 年のAR 活用サービス市場は、放送分野が最も大きな市場(140億円)であった。CG などを重ね合わせる映像制作などが当てはまる。今後は、リアルタイムで映像を処理し、全てを自動で置き換えるようなAR 活用サービスに発展すると考えられる。 また、2009年はデジタルサイネージやモバイル広告でも実験的な利用が開始されたり、頓智ドットの「セカイカメラ」が商用サービスの開始をアナウンス。各キャリアがAR 技術を活用したモバイルAR サービスを展示会に出展したりするなど、認知度が大きく向上し、AR 元年となった。

2010 年はスマートフォンが本格的に普及し始めるスマートフォン元年になると言われている。アプリマーケットからAR アプリケーションをダウンロードすれば、簡単にAR サービスが開始できるため、AR 技術を活用したサービスがより身近になるとみられる。また、KDDI が国内携帯電話でも、セカイカメラが利用できる「セカイカメラZOOM」を発表するなど、AR活用サービスの利用基盤も拡大し、様々な分野でAR 活用サービスが利用され始める。

2015年までには、雑誌などのARマーカーや写真をかざすとより詳しい情報が取得できたり、看板やポスター、欲しい商品などをモバイル端末で直接かざすことで画像処理を行い、その場で購入できるモデルが確立することが予想される。またモバイルAR サービスでも、位置情報にひもづいた限定クーポンの発行などコマース利用が拡大するとみられる。

2015年の市場は、モバイルコマース市場が最も成長し460億円の市場となると予測した。また、ゲーム市場250億円、放送市場250億円、デジタルサイネージ市場235億円、モバイルコンテンツ市場210億円、観光170億円、モバイル広告130億円、教育90億円の市場に大きく拡大すると予測した。

<調査概要>

調査対象
NTT ドコモ、KDDI 研究所、ソフトバンクテレコム、クウジット、コンセプト、大日本印刷、凸版印刷、シリウステクノロジーズ、mediba、オリンパス、スカラ、ニコン、Vuzix、美貴本
調査方法
個別ヒアリング調査、公開資料の活用
調査期間
2009年9月〜2010年5月

<調査レポート概要>

タイトル
AR(拡張現実感)のインパクトと新市場創出の可能性
― 位置情報の活用で普及・拡大するサービスの展望を探る ―
発刊日
2010年6月4日発刊
資料体裁
A4版258頁
価格
99,750円(税込み)
本件に関するお問合せ先
株式会社シード・プランニング
〒113-0034
東京都文京区湯島3-19-11 湯島ファーストビル4F
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