市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（本社：東京都台東区　梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、このほど、3D映像ビジネスの有望市場に関する動向調査をおこない、その結果をまとめました。

今年の3Dビジネス市場は、ハリウッドから3Dデジタルシネマ普及の流れが来ており、国内でも3Dデジタルシネマやメタバース（仮想空間サービス）の団体が設立されたことや、ハードウエア分野では世界初の裸眼による3Dディスプレイの発売、HMD（ヘッドマウントディスプレイ）への参入ラッシュが起こるなど、注目される年でもありました。

このような背景の下、本調査では、3Dのハード･ソフト・コンテンツに関係する企業、研究機関等を調査し、現状を分析するとともに、有望市場について2018年までの市場規模を展望しました。

なお、調査結果の詳細は、3Dビジネス専門調査レポートNO.4　｢2009 リアル3Dビジネスのハード・ソフト有望分野別市場動向｣（2008年10月30日発刊）として販売しております。

調査結果のポイントは以下の通りです。

3Dデジタルシネマが普及の兆し。公開予定の3Dデジタルシネマは世界で約100本

過去3D映画は何回も普及の兆しがあったが、期待通りには普及しなかった。
ここにきて、デジタルシネマの普及という背景があり、また、ハリウッドがこの3Dに積極的に取り組んでおり、ここ2〜3年で実用化し始めていることから、3Dデジタルシネマの普及の可能性が高い。
今後上映が予定されている3Dデジタルシネマの本数は世界で100本弱。世界的に市場が拡大すると思われる。

2018年の国内有望市場は「医療」「映画」「ミュージアム」「教育」「ゲーム」「ネット広告」
　その市場規模は、
　　　・ 映画は全スクリーンの30％（1500スクリーン）が3D対応
　　　・ 医療分野は画像を伴う医療機器の31％（約8,000システム）が3D対応
　　　・ ゲーム分野は4,000億円
　　　・ ネット広告分野は2,200億円
　　　・ 教育分野は625億円

医療分野
医療機器、画像処理ソフト、3Dディスプレイの進化により画像を伴う医療機器全体の30％強（約80,000 システム）が3D対応となる。

映画分野
日本でも関連団体が設立され普及に加速がつく見込みであることからスクリーン数全体の30％程度 （約1,500スクリーン）が3D対応となる。

ミュージアム分野
総合博物館、科学博物館、歴史博物館などへの導入の可能性が高く、当該分野の博物館数の30％程度 （約1,700館弱）に導入が進む。

ゲーム分野
ゲーム業界はWiiやFitの成功で、子供以外に大人向けのユーザーを得た。今後は新しい体験型のゲームや健康維持のゲームなどで3Dを活用するコンテンツが期待される。2018年にはゲーム市場は2兆円となり、その約20％（4,000億円）の3D化が見込める。

ネット広告
インターネット広告市場は今後も順調に市場が増加し、2018年には1兆円を突破し1兆1,000億円が予想される。インターネット広告の増加に伴い、より差別化を進める上で3Dコンテンツニーズは増加すると思われ、約20％（2,200億円）の3D化が見込める。

教育
国内ｅラーニングの市場規模は2018年には2,500億円まで見込まれる。このうちの25%（625億円）の3D化が見込める。