プレスリリース

ホーム > プレスリリース > 2011年 > 7月21日発表

調査レポート発刊のお知らせ

2011/07/21

2011 クラウドストレージの最新市場動向
〜音楽、画像など次世代のクラウドを活用した次世代オンラインストレージ〜
  • クラウドコンピューティングという切り口から、クラウドストレージ(オンラインストレージ)の
   ビジネスモデルを分析
  • 2015年までの市場規模を予測

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、このほど、クラウドストレージ(オンラインストレージ)の最新動向をまとめた「2011 クラウドストレージの最新動向」を発刊いたしました。

「クラウド」という言葉をここ数年、様々な企業が取り上げるようになりました。もともとは、インターネット上のアプリケーションサービスをさす言葉でしたが、「クラウド」を1台のコンピュータに見立てた「クラウドコンピューテング」という言葉が出てきたことで状況は大きく変化しました。企業や個人の情報処理を外部のデータセンターで行い、インターネットを通じて利用するという「クラウドコンピューティング」はこれからの新しいコンピュータシステムとして脚光を浴びています。

本調査レポートは、2008年10月発刊のオンラインストレージのレポートの第2弾です。当時のオンラインストレージは、クラウドコンピューティングの視点から見ると、ストレージを法人・個人に貸し出すIaaSサービスでした。また、それがパソコン向けからモバイル向けに広がろうとするタイミングでもありました。現在はクラウドサービスとして大きく進化しようとしており、「クラウドストレージ」という呼び方が普及しつつあります。

今回の調査は、急速に普及しているクラウドコンピューティングの中でのクラウドストレージ(オンラインストレージ)を分析し、参入動向、サービス分析、市場動向を分析し、今後の方向性等をまとめることを目的としています。

本書のポイントと概要は以下の通りです。

本書のポイント

  • クラウドコンピューティングという切り口から、クラウドストレージ(オンラインストレージ)のビジネスモデルを分析

  ✓ Amazonが音楽デジタルロッカーサービス「Cloud Drive」を開始(米国)。
  ✓ Appleは2011年6月6日(米国時間)、新サービス「iCloud」を今秋に開始することを発表。Googleも準備中。
  ✓ これまでのオンラインストレージは、データを保存・共有・転送・公開するIaaS。
    今後はSaaSに進化すると予想される。
  ✓ Picasa(Google)、SkyDrive(Microsoft)、Nirvanix、ベライゾン、NTTグループなどの取り組みを分析。
  ✓ 端末(モバイル分野/パソコン分野)、ユーザー(法人/個人)、料金(有料/無料)の動向を整理。

  • 2015年までの市場規模を予測

   2010年実績(推定)は370億円。2015年には1,800億円になると予測する。

クラウドストレージ市場規模予測

本書の概要

レポート名
2011 クラウドストレージの最新動向調査
発刊日
2011年7月8日
体裁
A4 /154ページ
販売価格
140,000円+消費税
発行
株式会社シード・プランニング
目次構成
  1. まとめ
    クラウドコンピューティングにおけるオンラインストレージの定義と基本機能/クラウドストレージの参入企業動向/クラウドストレージのサービス動向/クラウドストレージの市場動向/クラウドストレージの将来動向
  2. クラウドストレージの業界動向
    クラウドストレージの参入動向分析/クラウドストレージのサービス動向分析/クラウドストレージの対応端末動向
  3. クラウドストレージの参入動向
    サービス業態分析/サービス提供端末分析/他のサービスとの関連
  4. クラウドストレージ市場規模動向
    全体市場(2005〜2015)/法人向け/個人向け市場動向/PC向け/携帯向け市場動向/市場占有率
  5. 企業動向
    NTTビズリンク/ニフティ/IIJ/Yahoo!JAPAN/Google/Apple/NTTドコモ/ソフトバンク/KDDI/NTTコム/マイクロソフト/ニコン/ 他
本件に関するお問合せ先
株式会社シード・プランニング
〒113-0034
東京都文京区湯島3-19-11 湯島ファーストビル 4F
TEL : 03-3835-9211(代) / FAX : 03-3831-0495
E-mail : info@seedplanning.co.jp
担当 : 原(はら)

プライバシーマーク

特定商取引に関する法律に基づく表示

調査レポート、フォーラム等の更新情報RSSを取得