調査対象国は、米国、英国、フランス、スイス、カナダ、韓国、南アフリカ。
調査対象30社と注目事例は以下の通りです。詳細は本書をご覧ください。

※　 EHR: Electronic Health Record (電子化された医療情報)
　　　　PHR: Personal Health Record (個人の健康情報)

オンラインでの医療・健康情報管理 （PHR とEHR）
医療分野でのIT 利用を推進することを目的とした、オバマ政権のHealth Information Technology for Economic and Clinical Health Act（HITEC）により、EHR（Electronic Health Record）やPHR（PersonalHealth Record）などの医療や健康情報の管理を行うサービスは、米国を中心に発展している。

• 米国の保険維持機構（HMO）であるカイザー・パーマネンテ（Kaiser Permanente）や医薬品卸最大手であるマッカソン(McKesson)は、EHRとPHRをダイレクトにつなげたシステムを提供しており、医師と患者間での医療情報のやり取りやコミュニケーションを可能にした。
• 無料のEHR を提供しているプラクティス・フュージョン（Practice Fusion）も、自社のEHR にPHR を組み込み、医師の許可があれば、患者は自身のEHR を参照することが可能。
• 個人向けPHR 提供企業としては、マイクロソフトが2007 年10 月から提供している“ヘルスボールト”（HealthVault）が知られている。 “ヘルスボールト”はドイツ語やフランス語などに対応し、欧州でサービスを提供するなど、グローバル展開を加速。
• 政府からの支援を受け、ヘルスポータルとPHR を提供している英国のケンブリッジ・ヘルスケア（Cambridge Healthcare）の “ハウ・アー・ユー”（How are you?）は、中国最大のポータルサイトであるSina.com と連携し、中国でもヘルスポータルのサービスを始めた。

ショートメッセージサービス（SMS）によるITヘルスケア
安価で便利なコミュニケーションツールとしてSMS も利用されている。
アフリカでは固定電話が普及しておらず、急速に携帯電話の普及が進んでおり、このSMS を利用したサービスは安価で大勢の人に行き届くサービスとして注目を集めている。

• 全米最大のドラッグストアチェーンを展開しているウォルグリーン（Walgreen）は、処方箋の再購入や店舗での処方箋の準備状況をSMSで通知するサービスを提供している。利用者は、再購入の通知がSMS で届いた時に“refill”とメッセージを送るだけで、通常利用している店舗で処方薬が準備される。同社のSMS による処方箋通知システムは、利用者が300 万人を超えている。
• 南アフリカでは、プラエケルト・ファウンデーション（Praekelt Foundation）が、慢性疾患のある患者にSMS で診療予約の情報を通知する “テキストアラート”（TxtAlert）サービスを提供している。患者は診療予約の確認だけではなく、行けなくなった場合や忘れてしまった場合に予約の変更を簡単に行うことができる。また、HIV の母子感染予防プロジェクトの一環として、生後18 カ月までの子供を持つ母親にも同サービスが提供されている。

運動関連デバイスの開発競争が激化
日々の運動を加速度センサーなどで計測し、歩数やカロリー消費などのデータを提供するデバイスは、大手のナイキ（Nike）やスタートアップ企業であるフィットビット（Fitbit）、アリフ（Aliph）、ウィティングズ（Withings）などの企業が、無線でスマートフォンなどのモバイル機器と接続するタイプの競合製品を相次いで開発しており、競争が激化している。

多様化する生体計測デバイス
サノフィ（Sanofi）が提供する“アイビージー・スター”（iBGStar）はiPhone やiPod touch との接続が可能な小型の血糖測定器。簡単な糖尿病管理を患者や医療従事者に提供することを目的とする。
スイスのライフウォッチ（LifeWatch）が提供する“ライフウォッチ・ファイブ”（LifeWatch V）は、各種医療センサーを搭載したAndroid ベースのスマートフォンで、搭載されたセンサーにより、ECG（心電図）、体脂肪、心拍数、ストレスレベル、体温、血中酸素や血糖濃度を計測することが可能で、肥満や糖尿病など、慢性疾患のある患者をターゲットとする。他の測定機器をスマートフォンに接続しなくても、スマートフォン単機でさまざまな生体データを記録でき、日々の健康を管理することができる。