市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング（本社：東京都台東区　梅田佳夫社長、以下シード・プランニング）は、生体計測機器・技術によるホームヘルスケア市場の将来展望調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。

わが国の研究機関や健康・医療産業は優れた生体センシング技術を豊富に持ち、日常生活における健康状態、病気の兆候、予後のマネジメントを見守る新技術が次々に開発されつつあります。これらの非侵襲・非拘束型の生体測定技術は、ICTインターフェース・プラットフォームを介して、エンドユーザーと人的サービスをつなぎ、将来のホームヘルスケア市場を形成する基盤になりえます。医療・介護現場の高度化・効率化にも貢献し、将来は利用者が計測されていることを"意識しない"形で家庭や日常生活に浸透していくと考えられます。

この調査では、最新の研究・開発動向や企業動向、市場動向等を俯瞰しながら、将来のホームヘルスケア分野における生体センシング技術・機器・サービスとICTインターフェース／ネットワークの将来展望を考察しました。

なお、本調査結果の詳細は、調査研究レポート「2011年版　生体計測機器・技術によるホームヘルスケア市場の将来展望　−日常生活の生態センシング技術とICTケアサービス−」（価格：120,000円＋消費税、2011年4月28日発刊）として販売しております。

調査結果のポイントは以下の通りです。

技術開発の共通キーワードは、
「非侵襲」「非拘束」「ウェアラブル」「連続計測」「無意識計測」「小型・軽量化」「長時間駆動」
「ワイヤレスデータ伝送」など

バイオテクノロジー、半導体加工技術、MEMS 技術等によって、生体計測機器の小型化が進展し、 日常生活の生体情報を非拘束で計測する携帯型・ウェアラブル型機器が増加。小型の血流計や非観血・非侵襲で血糖管理を実現する等、様々なアイディアが技術的には実現している。

また、非拘束の睡眠計が民生品になり、介護施設向け用途や医療機関のスクリーニング用途で導入され始めた。 さらに、定量的な把握が難しい食事内容の記録に対して、尿成分から「食べ過ぎ」計測する技術が登場。脳活動の計測を応用したリハビリテーション支援装置や動作・コミュニケーション支援装置の技術開発が進み、商品企画やマーケティングへの応用も始まっている。

市場規模は、
2010 年度で1,200億円程度（機器とICTサービスの合計）。
2015 年には、機器とICTサービスの連携が進むことで市場を底上げし、2,300億円市場になる。

2010 年度の市場規模は1,200 億円程度、健康測定機器のICT 対応は5％未満、ICT サービスの比率は3 割程度と推定される。

今後、スマートフォンの普及にともない、携帯端末・アプリケーションと連携する機器およびICTサービスが増加、法人向け・個人向けの両分野で普及を牽引すると考えられる。
また、2011〜2012年より、高齢者等を対象に、施設内や在宅のモニタリング、見守りを行う機器およびICTサービスが増加、販促活動が活性化する。さらに、現在の技術シーズの製品化や、ICTサービスとの連携が進むことで市場全体を底上げし、2,300億円市場になると予測した。

※ 対象とした計測機器については、家庭で使用され、通信機能搭載やPC・Webサービスとのデータ連携が商用化されている機器を範囲とした（歩数計・活動量計、体重体組成計、電子血圧計、電子体温計、心拍計・脈拍計、睡眠計）。
※ 機器市場の増加は緩やかだが、通信対応の比率は徐々に上がっていくと考えられる。

調査概要

調査対象

◇ヒアリング調査
　 情報通信研究機構
　 宇都宮大学
　 東京医科歯科大学
　 九州大学
　 アルプス電気(株)
　 (株)タニタ
　 日本電気(株)
　 パラマウントベッド(株)
　 (株)日立製作所
　 三菱化学

◇その他
　 東洋紡(株)
　 大和ハウス工業株
　 TOTO(株)
　 九州工業大学
　 (株)キットヒット
　 ヒューマンコード・ジャパン(株)
　 (株)産業疲労特定検診センター
　 キューオーエル(株)
　 国立循環器病研究センター研究所
　 キヤノン(株)
　 (株)アンプレット
　 日本電信電話(株)
　 (株)NTT ドコモ
　 パナソニック電工(株)
　 積水ハウス(株)
　 アミタテクノロジー(株)
　 スリープウェル(株)
　 GE ヘルスケア・ジャパン(株)
　 (株)フィリップスエレクトロニクスジャパン
　 立命館大学
　 兵庫県立工業技術センター
　 グローリー(株)
　 産業技術総合研究所
　 早稲田大学
　 サイバーダイン(株)
　 日本医科大学
　 (株)イクシスリサーチ
　 オムロンヘルスケア(株)
　 (株)タニタヘルスリンク
　 KDDI(株)
　 日本メドトロニック(株)
　 インテル(株)
　 関西文化学術研究都市推進機構 ・・・ほか

調査項目

1） 企業概要
2） 技術・製品・サービス概要
3） 開発経緯、着眼点
4） 計測項目
5） 原理・基盤技術
6） ターゲット
7） 機能・特徴
8） 価格体系
9） 規模・実績
10） 普及シナリオ
11） 顧客動向
12） 課題、開発要素、今後の展開
13） 市場に対する見解

調査方法

ヒアリング調査（10 件） および入手可能な情報の収集・整理

調査期間

2011年2〜4月