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タッチパネルの市場と製品別搭載状況の現状と動向がまとまりました。

2010/07/07

  ・ 国内のタッチパネル搭載率100%の製品は、タブレットPC、電子黒板、デジタルキオスク端末、
    ATM、教育用スレート端末、PND。
  ・ 世界の市場規模は2009年で40億ドル(3,720億円(*))、4億6,000万台。
   2015年には145億ドル(1兆3,485億円(*))、17億台と予想される。
  ・ タッチパネル参入企業は30数社。

(*) 1ドル=93円で換算

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、タッチパネルの市場動向と応用製品展望調査を実施し、このほど、その結果をまとめました。

タッチパネルの市場規模はここ数年、抵抗膜方式を中心に堅調に伸びています。タッチパネルの信頼性や操作性が向上した結果、大量生産製品にタッチパネルが採用され、価格が低下、さらに応用分野が拡大するという市場拡大の循環期に入っています。
米国マイクロソフト社が、2009年発売のPC用基本ソフト「Windows 7」は、タッチパネル操作機能を盛り込んでおり、タッチパネル関連の需要を後押しするものと見られています。
タッチパネルメーカーは、世界シェア1位の米国シナプティクス社は投影型静電容量方式だけに注力して、PCをはじめとし、携帯音楽プレーヤーや携帯電話の分野で伸ばしています。国内メーカーでは、Nintendo DSに抵抗膜方式が搭載された日本写真印刷が大きく伸ばしています。

本調査では、タッチパネルの材料の市場とタッチパネル搭載機器にフォーカスし、その製品動向、参入企業動向を中心に調査を行いました。また、タッチパネル搭載機器の動向もまとめました。市場規模予測については、タイプ別に分類し、2015年までの国内市場規模予測を行いました。

なお、本調査結果の詳細は、調査研究レポート「2010年版 タッチパネルの市場動向と応用製品展望」(価格:147,000円:税込、2010年6月10日発刊)として販売しております。

調査結果のポイントは以下の通りです

国内のタッチパネル搭載率100%の製品は、タブレットPC、電子黒板、デジタルキオスク端末、ATM、教育用スレート端末、PND。

国内の製品別のタッチパネル搭載割合ではタブレットPC、電子黒板、デジタルキオスク端末、ATM、教育用スレート端末、PNDの100%がタッチパネル搭載である。今後はスマートフォン、電子書籍リーダー、デジタルカメラ、ビデオカメラ、デジタルフォトフレームなど民生用のAV機器での搭載割合の増加が見込まれる。

製品別タッチパネル搭載率

世界の市場規模は2009年で40億ドル(3,720億円(*))、4億6,000万台。2015年には145億ドル(1兆3,485億円(*))、17億台と予想される。

(*) 1ドル=93円で換算

タッチパネルの世界の市場規模(方式別)

タッチパネル参入企業は30数社。

  • 主要タッチパネルメーカーは30数社あり、世界大手はシナプティクスが大手である。国内では、日本写真印刷、グンゼ、ミクロ技術研究所の売上が大きい。タッチパネル搭載機器は業務用機器を中心に拡大してきたが、2008年以降は民生用機器への搭載が進んでいる。
  • 民生用機器への搭載が進む契機となったのが、アップルのiPhoneであり、これがiPadでさらに拡大している。アップルは、iPhoneやiPod touchにそれまでのシングルタッチでは得られない直感的な操作が可能なマルチタッチを採用。今後はマルチタッチ対応がポイントとなっている。
  • 米国マイクロソフト社が、2009年発売のPC用基本ソフト「Windows 7」は、タッチパネル操作機能を盛り込んでおり、タッチパネル関連の需要を後押しするものと見られる。
  • タッチパネルメーカーの状況では、世界シェア1位の米国シナプティクス社は投影型静電容量方式に注力して、PCをはじめとし、携帯音楽プレーヤーや携帯電話の分野で伸ばしている。国内メーカーでは、Nintendo DSに抵抗膜方式が搭載された日本写真印刷が大きく伸ばしている。

<調査概要>

調査対象企業
イーアイティー、オプトレックス、グンゼ、シナプティクス・ジャパン、翔栄、タッチパネル・システムズ、
ディ・エム・シー、東プレ、日本開閉器工業、日本写真印刷、ミクロ技術研究所、ミナトエレクトロニクス、
SMK、タッチパネル研究所、日本航空電子、 ワコム   16社
調査対象品目
(1) 民生用機器
  通信機器(携帯電話、スマートフォン)、映像撮影機器(デジタルカメラ、ビデオカメラ)
  表示・再生機器(携帯デジタルプレーヤー、電子辞書、電子書籍リーダー、携帯ゲーム機、
  デジタフォトフレーム)、パソコン(デスクトップPC、ノートPC、タブレットPC)、車載用機器(カーナビ、PND )
(2) 業務用機器
  公共用途(自動券売機、ATM、デジタルサイネージ)、リテール用機器(POSレジ、デジタルキオスク端末)、
  教育用機器(電子黒板、教育用スレート端末)
調査方法
直接訪問取材及び電話取材、オープンデータ調査
調査期間
2010年2月10日〜2010年6月5日
本件に関するお問合せ先
株式会社シード・プランニング
〒113-0034
東京都文京区湯島3-19-11 湯島ファーストビル4F
TEL : 03-3835-9211(代) / FAX : 03-3831-0495
E-mail : info@seedplanning.co.jp
担当 : 原(はら)・加藤(かとう)

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