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「2010年版 電子黒板の現状と将来展望」を発刊

2009/12/10

電子黒板を導入する平成21年度補正予算案の「学校ICT環境整備事業」の動向をまとめました
電子黒板メーカーの商品動向及び販売戦略を分析しました
2013年までの電子黒板の世界の市場規模、日本の市場規模を予測しました
(2013年の日本の市場規模は、出荷台数10万1千台、72億円の市場になると予測)

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都台東区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、電子黒板の動向を調査した「2010年版 電子黒板の現状と将来展望〜学校ICT環境整備事業において〜」を発刊いたしましたのでお知らせいたします。

電子黒板は、欧米では「Interactive Whiteboard」と呼ばれ、パソコンとボード(黒板)が双方向的(インタラクティブ)に利用できる製品です。ボードに書かれたものをプリントアウトできるコピーボードは企業に広く普及しており、電子黒板は教育用機器として利用されています。2009年度補正予算において、文部科学省は「学校ICT環境整備事業」を盛り込みました。ここでは電子黒板の整備が計画されており、2009年度中に全国の小中学校1校に1台の電子黒板が導入されることになりました。これによる導入台数は、文部科学省の計画では全体で約32,000台となります。

本調査は学校ICT環境整備事業における電子黒板の現状と電子黒板メーカー、関連企業・団体を調査し、電子黒板のメーカー分析、製品情報、市場動向、今後の展開を明確にしました。

【本書の特徴】

電子黒板を導入する平成21年度補正予算案の「学校ICT環境整備事業」の動向をまとめました

文部省は、2009年4月、文書で補助内容を「電子黒板機能つきテレビまたは後付け電子黒板」で通達。当初は「ディスプレイ一体型」と「ユニット型」を指定。その後、「ボード型」が補助の対象となりました。 「デジタルテレビの整備」「電子黒板の整備」「コンピュータの整備」「構内LANの整備」など、学校ICT環境整備事業の内容と予算規模などの概要と動向をまとめました。

電子黒板メーカーの商品動向及び販売戦略を分析しました

国内で電子黒板事業に参入しているのは、海外企業のSMART Technologies社を含めて15社。そのうちの10社は自社ブランドで電子黒板を製造販売するメーカーです。 これら15社の電子黒板を「ボード型」「ディスプレイ一体型」「ユニット型」の3タイプに分類し、商品動向および販売戦略を分析しました。

2013年までの電子黒板の世界の市場規模、日本の市場規模を予測しました
(2013年の日本の市場規模は、出荷台数10万1千台、72億円の市場になると予測)

世界市場
今後もこれまで同様、順調に推移していくものと予想されます。この結果、2013年には、出荷台数で2008年の約4.5倍の260万台、出荷金額で2008年の約4倍の3,900億円の市場になると予測されます。

日本市場
日本市場も世界市場同様、順調に市場を拡大してきました。文部科学省は早くから学校ICT化に取り組んでおり、電子黒板の小中学校への導入を積極的に進めています。この結果、2013年の市場は、出荷台数で2008年の約2.3倍の10万1千台、金額で約7.2倍の72億円の市場になると予測されます。

【本書の構成】
  1. 総括
  2. 電子黒板の最新動向
  3. 参入企業動向
  4. 市場動向
  5. 企業動向
  6. 参考資料

【体裁】
  書籍版とPDF版があります。
  A4 / 109ページ

【発刊日】
  2009年9月18日

【販売価格】
  126,000円(本体価格120,000円、消費税6,000円)
  ※金額は「書籍版」または「PDF版」単独での価格です。
  ※書籍版・PDF版両方購入の場合157,500円 ( 税込み)となります。   

本件に関するお問合せ先
株式会社シード・プランニング
〒113-0034
東京都文京区湯島3-19-11 湯島ファーストビル4F
TEL : 03-3835-9211(代) / FAX : 03-3831-0495
E-mail : info@seedplanning.co.jp
担当 : 原(はら)

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