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デジタルビデオ(ムービー)とデジカメのハイビジョンとメモリーカードの市場規模動向

2007/01/30

ビデオカメラ(日本)のハイビジョン対応割合は2011年で8割を超える。
ビデオカメラ(日本)の記録メディア比率は2008年以降はDVDとHDで9割占める。
国内の一眼レフデジカメの割合は年々増加し2011年には16%に。

調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(東京・台東 梅田佳夫社長)は、ビデオカメラとデジタルカメラの製品動向、市場動向、メーカー戦略の調査を行い、調査研究レポート「ビデオカメラ(ムービー)とデジカメのハイビジョンとメモリーの市場動向」(2007年1月発刊)にまとめた。

株式会社シード・プランニングではメモリーカードとその搭載機器の動向について2000年から継続的な調査を行っている。今回はメモリーカード搭載機器のうち特にビデオカメラとデジタルカメラに対象を絞り、その記録媒体とハイビジョン化の動向について調査した。

本調査の結果のポイントは以下の通りである。

ビデオカメラのハイビジョン(HD)の割合は2011年には8割を超える (日本)

国内のビデオカメラの動向としては、ソニー、キヤノンのハイビジョン化対応に続いて松下電器はSDカードでハイビジョン化を図り2006年12月に発売した。2007年には日本ビクターや日立、東芝などもハイビジョン対応ビデオカメラに参入してくることが予想され、日本では2007年にはハイビジョン対応機の占める割合はほぼ50%に達すると予測される。その後もハイビジョン比率を高めていき、2011年には全体の8割以上がハイビジョン対応機となると予想される。

【図1】 ビデオカメラHD割合推移(日本)

ビデオカメラの記録メディアは2008年以降はDVDとHDDで9割に(日本)

2006年はビデオカメラのハイビジョン化と共に媒体ではDVD、HDD化が進んだ。しかし、現時点では「AVHD規格」に対応したDVD型やHDD型よりも、ハイビジョン対応のDV機であるキヤノンの「iVIS HV10」、ソニーの「HDR-HC3」の方が再生機器の面で優位性があり、売れている。一方SD画質の製品は非テープメディアへの移行が顕著となっている。SD画質ビデオカメラでは2004年から徐々にDVDの割合が増加し、HDD型も2005年から増えており、2006年以降はDVD型とHDD型で半数を占め、2008年以降はDVD型とHDD型で約8割を占めると予測される。

【図2】 ビデオカメラ記録メディア割合推移(日本)

デジタルカメラの一眼レフの割合は2011年には16%に(日本)

2005年に一時減少した日本のデジタルカメラ市場は、2006年にデジタル一眼レフの構成比が増加し、2006年においてデジタル一眼レフは台数比で8%、金額では25%以上を占めることになり、デジタル一眼レフはデジタルカメラメーカーの業績を大きく左右する分野に成長した。2006年にはソニー、松下電器も参入し、キヤノン、ニコン、ペンタックスも新機種を投入したことで競争は激化している。今後一眼レフの割合増加が見込まれるが、2011年でも台数割合では全体の16%と予測される。

【図3】 デジタルカメラタイプ別割合推移(日本)

デジタルカメラとビデオカメラの主要メーカーの参入状況(日本)

主要メーカーでビデオカメラとデジカメの両者を扱っているのは松下電器、ソニー、キヤノンの3社である。松下電器はビデオカメラもデジカメもSDメモリーカードを推進し、ソニーはデジカメはメモリースティックに注力し、ビデオカメラはDVDとHDD化を推進している。

【表1】デジタルカメラとビデオカメラの主要メーカーの参入状況(国内)

その他の調査項目

  • ビデオカメラのHD化動向
  • ビデオカメラの記録メディア動向
  • ビデオカメラのイメージセンサー動向
  • デジタルカメラのタイプ別動向
  • デジタルカメラ(コンパクトタイプ)の有効画素数・手ブレ補正・光学ズーム動向
  • デジタルカメラ(一眼レフタイプ)の有効画素数・イメージセンサー動向

<調査概要>

調査対象
ビデオカメラ、デジタルカメラ、メモリーカード、記録メディア
調査対象企業
ソニー、松下電器、キヤノン、日本ビクター、日立製作所、東芝、三洋電機、富士フイルム、カシオ計算機、オリンパス、ニコン、コダック、サムスン等
調査方法
ヒアリング及びオープンデータによる調査
調査期間
2006年11月〜2007年 1月
本件に関するお問合せ先
株式会社シード・プランニング
〒113-0034
東京都文京区湯島3-19-11 湯島ファーストビル4F
TEL : 03-3835-9211(代) / FAX : 03-3831-0495
E-mail : info@seedplanning.co.jp
担当 : 原

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