1. HOME
  2. ニュース
  3. 【新刊案内】業務用ビデオコミュニケーションの導入・利用実態調査2022

最新ニュース

お知らせ

プレスリリース

【新刊案内】業務用ビデオコミュニケーションの導入・利用実態調査2022

業務用ビデオコミュニケーションの導入・利用実態調査2022
~Withコロナ時代のビデオコミュニケーション動向変化分析~
<本書のポイント>
新型コロナウィルス感染症対策で脚光を浴びる業務用ビデオコミュニケーションの導入状況・利用ユーザー動向をまとめました。
◆ 「認知度」、「会社で導入」、「自分で利用」
→上記3項目でトップはZoom、2位はMicrosoft Teams。
◆ 満足度
→ソニー、Slack、Webex(シスコシステムズ)、Zoom、パナソニックが93%以上。
→満足度の理由は「簡単に接続できる」。
◆ 会社での利用頻度
→「会社で毎日利用」は2020年20.5%から2022年39.9%へほぼ倍増。
◆ 利用内容
→会社での利用、自宅でテレワーク時の利用ともに
「社内スタッフとのミーティング」「すでに知っている社外の人との会議」が上位。
◆ 今後のテレワークの実施
→今後のテレワークの実施では、54%が継続する、33%が状況により継続。

市場調査・コンサルティング会社の株式会社シード・プランニング(本社:東京都文京区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は新型コロナウィルス感染症対策で注目を浴びるビデオ会議/Web会議の最新市場動向 に関する調査を行い、このほどその結果をまとめましたのでお知らせいたします。

ビデオコミュニケーション(以下VCと略)の調査レポートは12回目になります。この間に通信環境の整備が進むとともに、モバイル端末の飛躍的な進化があり、VC業界は大きく変化しました。

また、2020年初頭からの新型コロナウィルス感染症対策の一つとして、非接触のテレワーク、ウェビナー等も注目されています。特にWeb会議を行うZoomはコンシューマ、ビジネスの両方で引き合いが多く、大きく伸びました。 また、Microsoft Teamsの利用状況も目立っています。

本書の詳細とご購入はこちら
http://store.seedplanning.co.jp/item/11254.html

調査結果のポイント、本書の構成、調査概要は以下の通りです。

本書のポイント

「認知度」、「会社で導入」、「自分で利用」の3項目でトップはZoom、2位はMicrosoft Teams。
  • 認知度はZoomが2021年から急激に増加した。Microsoft Teamsは2019年から確実に上昇している。
ビデオコミュニケーションシステムの認知度推移
満足度
  • ビデオ会議専用端末、Web会議・ビデオ通話が可能なビジネスアプリ、Zoom、Microsoft Teamsの4タイプでの企業別満足度は以下の通り。
利用経験のあるビデオコミュニケーションシステムの満足度
満足度が高い理由
  • 満足度の理由で一番多いのは「簡単に接続できる」。
ビデオコミュニケーションシステムの満足度理由
今後のテレワーク実施
  • 今後のテレワークの実施意向は「状況により継続する」も含めると87%がテレワーク実施意向ある。
テレワークの実施意向
<ご参考>
タイプ別導入効果
◆ 会社規模別導入タイプ
  • Zoomがどの会社規模の企業でも導入されている。100名未満の企業ではビデオ会議専用端末の導入が他の従業員規模の会社より少ない。
会社規模別導入タイプ

本書の構成

本書は以下の4章で構成。

章建て 掲載内容
総括 1.ビデオコミュニケーションの認知・利用状況について
2.自宅でのビデオコミュニケーションの利用について
3.ビデオコミュニケーションの音声・ビデオについて
4.ビデオコミュニケーションやテレワーク今後について
Ⅰ.単純集計結果 1.回答者の会社概要、利用状況、決裁状況
2.事業者・サービス別の認知、導入、利用状況、事業者別の満足度
3.自宅での利用
4.利用頻度、参加人数、利用内容
5.ビデオ通話機能のオン(顔を見せてのコミュニケーション)
6.ビデオコミュニケーション利用の長所、短所、課題
7.音声について
8.関連製品について
9.会社のオフィスの会議室の今後
10.オンライン営業・Web面接・ウェビナーについて
11.工夫したことや困ったこと。 自宅や社外での利用
12.導入経緯、導入効果
13.導入、運用で苦労した点
14.導入で重視する点
15.テレワーク整備のための予算の今後
Ⅱ.従業員数別傾向 1.利用状況、導入・契約状況、認知度
2.自宅での利用
3.利用頻度、参加人数、利用内容
4.音声について、関連製品について
5.オンライン営業・Web面接・ウェビナーについて
6.今後について
Ⅲ.業種別傾向 1.利用状況、導入・契約状況、認知度
2.自宅での利用
3.利用頻度、参加人数、利用内容
4.音声について、関連製品について
5.オンライン営業・Web面接・ウェビナーについて
6.今後について
Ⅳ.資料 ・従業員数別クロス集計結果
・業種別クロス集計結果
・アンケート調査票

調査概要

調査対象:

<対象品目>
1.ビデオ会議専用端末
2.Web会議・ビデオ通話が可能なビジネスアプリ
3.Zoom
4.Microsoft Teams

対象対象者
調査方法:

インターネットによる調査

調査期間:

2021年 9 月20 日~2022 年 2 月 10日

本件に関するお問合せ先

株式会社シード・プランニング
〒113-0034
東京都文京区湯島3-19-11 湯島ファーストビル 4F
TEL : 03-3835-9211(代) / FAX : 03-3831-0495
E-mail : info@seedplanning.co.jp
広報担当

最新記事