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調査結果

2019/04/01

VtoHシステムの普及予測 (2019年3月調査)
VtoH(Vehicle to Home)システム市場(単年販売台数)は、
• 2018年度2,500台から2022年度8,600台と拡大
 2018度比3.5倍弱の設置台数となる
• FIT買い取り期間終了、低価格・高機能モデルの登場、
 EV・PHVの普及で市場が拡大する

市場調査・コンサルティング会社のシード・プランニング(本社:東京都文京区 梅田佳夫社長、以下シード・プランニング)は、住宅用・低圧用エネルギーソリューション(太陽光発電システム、蓄電システム、VtoHシステム)の市場動向調査を行い、このほどVtoHシステム市場の調査結果をまとめましたのでお知らせいたします。

近年、太陽光発電の買取価格低下、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)普及に向けた動き、VPP実証事業の進展、2020年以降の需給調整市場の創設など、太陽光発電、蓄電システム市場を取り巻く環境は大きく変化しつつあります。

2019年11月以降、順次住宅用(10kW未満)の固定価格買取期間を満了するユーザーが出て来ることから、蓄電システムを利用した太陽光発電の自家消費や、AIを活用した充放電最適化が急速に進むことが予想されます。将来的には、VPPや電力のP2P取引の中で、卒FIT電源や蓄電システム、EV/VtoHが活用され、エネルギーの最適化が進められていくことが期待されており、様々な取り組みが進められています。

低圧太陽光においても、FIT買取価格の低下や製品価格の低下が進む中、野立・投資案件から建物・自家消費案件へと急速にシフトしていくことが予測されます。

本調査では、住宅用太陽光発電、蓄電システム、VtoHシステムと、低圧領域(産業用)の太陽光発電を調査対象とし、市場規模予測や各社の動向などを整理しました。

本調査結果の詳細は、市場調査レポート「2019年版 住宅、低圧用エネルギーソリューションの市場動向調査」として販売しています。

本書の詳細とご購入はこちら
http://store.seedplanning.co.jp/item/10385.html

調査結果のポイントと調査概要は以下の通りです。

調査結果のポイント

VtoH(Vehicle to Home)システム市場(単年販売台数)は、
  • 2018年度2,500台から2022年度8,600台と拡大。
    2018度比3.5倍弱の設置台数となる
  • FIT買い取り期間終了、低価格・高機能モデルの登場、
    EV/PHVの普及で市場が拡大する
VtoHシステムの普及予測(単年販売台数) 

2018 年度のVtoHシステムの販売台数は2,500 台と予測する。
FIT 買取期間終了や低価格・高機能モデルの市場導入などを背景にVtoHシステムへの関心が高まっており、市場拡大が予想される。2022 年度は8,600 台と予測する。
VtoHシステムはEV・PHEV 所有者を対象とした商品であり、電気自動車などの普及が大前提となる。また、現在は対象車種が限られていることもあり、対象車種の拡大、および新車種への対応も重要となる。

想定ユーザー
VtoHはEV・PHEVの所有者を対象とした商品である。現在は、EVの利用実態として、戸建て居住者の通勤やセカンドカーとして使われることが多いことから、中間層以上がターゲットとなっている。今後は、VtoHの低価格化・高機能モデルの登場、EV・PHVの普及で広く戸建て住宅に普及するとともに、集合住宅などにも普及が進むと想定される。

販路
現状では、自動車ディーラーがEVのオプション製品として提供しているのが主である。
住宅メーカーがスマートハウスにVtoHを採用している事例もあり、VtoH 搭載住宅としても販売されている。
FIT 切れユーザーに訴求しうる商品であることから、今後は自動車ディーラー以外での販売も増加することが予想される。

価格動向
現在は、本体価格70~150 万円が主流。ニチコンの新製品は約40万円の普及価格帯となっており販売拡大が注目される。
なお、EVの車体価格は400 万円前後であるが、EVのオプション製品としては現在の価格帯はやや高額であり、普及が進まない原因となっていた。

本調査では、蓄電システムの他に、
 • 太陽光発電の市場動向と市場規模予測
 • VtoHシステムの市場動向と市場規模予測
 • 卒FITへの取り組み動向
を調査しています。
詳細は本調査結果を掲載した調査レポート「 2019年版 住宅、低圧用エネルギーソリューションの市場動向調査 - 太陽光発電、蓄電システム、VtoH システムの市場動向と卒FIT への取組動向 - 」をご覧ください。

調査概要 (VtoHシステムに関する調査部分)

調査方法
VtoHシステム主要プレーヤー7社を調査
(4社はヒアリングを実施、3社は公開情報及び社内保有情報を整理)
調査期間
2018年8月〜2019年3月

本調査結果を掲載したレポートの概要 

調査方法
蓄電システム主要プレーヤー21社を調査
(13社はヒアリングを実施、8社は公開情報及び社内保有情報を整理)
調査期間
2018年8月〜2019年3月
レポート名
2019年版 住宅、低圧用エネルギーソリューションの市場動向調査
‐ 太陽光発電、蓄電システム、VtoH システムの市場動向と卒FIT への取組動向 –
発 刊 日
2019年3月27日
体   裁
A4/175ページ
販売価格
書籍版:172,800円(税込)
書籍+PDF セット版:205,200円(税込)
発   行
(株)シード・プランニング
掲載内容
はじめに
調査概要
本書での市場定義/本書での住宅用蓄電システム機能分類
総括
  1.住宅用太陽光発電システム 2.住宅用蓄電システム
  3.VtoHシステム       4.低圧用太陽光発電システム
機ソ斬靈兮斥杆発電、蓄電システム市場
  1.太陽光発電市場動向    2.蓄電システム市場動向
  3.商流、販売形態      4.新築住宅
  5.既築住宅         6.主要メーカー動向
  7.製品動向
供VtoHシステム
  1.市場動向         2.関連動向
掘ツ祕詰兮斥杆発電
  1.市場動向         2.野立市場の動向
  3.建物市場の動向      4.製品・価格動向
検ゼ舁彜覿噺追 (太字はVtoHシステム調査対象企業)
  1.メーカー
   1)伊藤忠商事            2)SMAジャパン
   3)エリーパワー           4)オムロン
   5)カナディアン・ソーラー・ジャパン 6)京セラ
   7)シャープエネルギーソリューション 8)ソーラーフロンティア
   9)ダイヤモンド電機         10)長州産業
   11)ニチコン             12)ネクストエナジー・アンド・リソース
   13)パナソニック           14)ハンファQセルズジャパン
   15)三菱電機
  2.卸、販売店、施工会社
   1)エクソル             2)エコスタイル
   3)グリムスソーラー         4)フューチャーリレーション
   5)スマートテック          6)高島
   7)長府工産             8)日本エコシステム
  3.その他関連企業
   1)NTTスマイルエナジー       2)積水化学工業
   3)リミックスポイント
本件に関するお問合せ先
株式会社シード・プランニング
〒113-0034
東京都文京区湯島3-19-11 湯島ファーストビル 4F
TEL : 03-3835-9211(代) / FAX : 03-3831-0495
E-mail : info@seedplanning.co.jp
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